山岳保険とは?

山岳保険とは、登山時のトラブルに備えてかける保険の一種です。

以前は登山というとワンダーフォーゲルや山岳部などが行う特殊なスポーツというイメージが強く、いわゆる一般層にはあまり普及していませんでした。

しかし、近年は登山靴や登山用具が発達および軽量化したことにより、若年層だけでなく、中高年や高齢者の登山家が急増。

景観や自然の風景を楽しめるのはもちろん、山の傾斜を歩くことによる有酸素運動や新陳代謝の活性化など、健康促進のために登山を行う方が増えています。

ただ、一般層の登山人口が増えるにともない、山岳遭難事故の数も増加しており、登山時のトラブルが大きな問題となっています。

登山時のトラブル

登山は、雄大な景色を楽しみつつ、運動不足も解消できる一石二鳥のスポーツと言えますが、その反面、自然が残る山に登るにはそれなりのリスクがともないます。

その最たる事例が山岳遭難事故です。いくら登山道が整っていても、獣道などに入り込んで道に迷ってしまったり、急斜面で滑落して身動きが取れなくなったり、高山病や熱中症にかかって行動不能になってしまったりする場合があります。

実際、山岳遭難事故は日本国内だけでも毎年一千件以上発生しており、うち数百名が死者・行方不明者となっています。

特に近年は中高年や高齢者を中心とした遭難者が急増しており、2008年に発生した山岳遭難者数1933人のうち、40歳以上の中高年者数は1567人(死者・行方不明者は281人中256人)と過去最高を記録しています。

山岳保険の必要性

登山客が遭難したと判断されると、救助要請を受けた山岳警備隊や地元の消防署・消防団の山岳救助隊、地元の山岳ガイド、または航空自衛隊や陸上自衛隊などが救助に向かいます。

この時、問題となるのが救助にかかる費用です。民間団体が救助に出動すると、遭難者の発見・未発見にかかわらず、一定の救助費用が必要となります。

費用はケースバイケースですが、救助にあたった人数×3~10万円の日当がかかるほか、民間ヘリコプターで捜索・救助にあたった場合、1時間あたり50万円ほどの費用が発生します。

これら費用は一般の障害保険では補償されないため、もしも遭難事故に逢った場合、のちに数百万円~1千万円以上の請求が本人や家族に降りかかってくるおそれがあるのです。

そのため、登山経験の有無にかかわらず、登山前には山岳保険をかけ、もしものトラブルに備えておくことが大切です。


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